テレビを点ければ、アナウンサーが「新型コロナウィルスの影響で・・・・」と枕詞のように加えてニュースを読み上げ、「間隔を空けソーシャルディスタンスで・・・」と決まり文句のように繰り返す。
もういい！ わかった！ うんざりだよ！
最近は「しんが・・・」と聞こえた瞬間、もう秒でスイッチ「OFF」だ。
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報道されていることが真実？
テレビも新聞もネットまで。ここまで徹底的にコロナの話題を振りまくのは、何か別に思惑があるのかと勘ぐりたくなるのは自分だけじゃないはずだ。
ちなみに、自分の周りでコロナで死んだとか、重症化して入院したとか聞いたことがない。そもそも感染した人すら知らない。このブログを書いている時点で約1万7000人分の1億2000万人だからね（1万人に1人か2人の割合）。ただ単に誰も感染を自覚してないだけかも知れないが（自分も含め）、それならそれで問題ない気もする。
あなたのまわりで検査をして陽性になった人いますか？ 重症化したり死亡した人がいますか？ 一斉に患者が押し寄せて医療崩壊した街や病院はありますか？
外国のことは知らないが、日本では、たぶん、これが現実だ。
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日本では新型コロナウィルスだけで死亡するケースはない
例えば基礎疾患のある高齢者がたまたま新型コロナウィルスに感染して肺炎で死亡するケースはあるかも知れないが、それは季節性のインフルエンザだってあり得ることだ。死因は肺炎かも知れないが、原因はがんや糖尿病、あるいはCOPD（慢性閉塞性肺疾患）など元々の疾患だ。健康な50代以下の人が新型コロナウィルスの感染が直接の死因で死亡するケースはほぼ無い。あれば極めて稀なケースだ。それは各種統計が示している。
例えば28歳で死亡した力士は糖尿病の基礎疾患があった。その「糖尿病だった」という事実はあまり積極的に報道されていないどころか、なぜかその事実を伝えるネットのニュースは削除されている。不可解だ。無駄に恐怖を煽っているかのように。
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壮大な社会実験のはじまり
突然降ってきた「コロナ禍」という社会現象。実は世界中を巻き込んだ壮大な社会実験でもやっているとしか思えない。ロックダウンする国、経済活動優先の国、集団免疫の獲得をめざす国、忖度の国（笑）
この中で、どの方法が最も社会に影響少なく上手く順応し、かつパンデミックを収束させるのか。そのコストと社会的損出の規模、死亡者数などの統計を取っているとしか思えない。
一方で日本は、この機に乗じて社会的に大きな負担になっている高齢者の無駄な医療費や介護費用を押さえ込むために、感染リスクを煽り通院や介護サービスを抑制させる。また、一度経済を止めオールドエコノミーやゾンビ企業にトドメを刺し、そのうえで高齢者に偏り過ぎた税の使い道を働く世代や優良な中小の事業者、子どもの教育に振り向ける。その際、ICTの基盤整備も行い、旧来の仕事の仕方や教育を大胆に変革し、生産性を高めると同時に様々な社会問題（経済的格差、教育格差、メンタルヘルス、社会保障、都市への一極集中、交通渋滞、地方活性化、環境汚染、Co2削減など）も一気に片を付ける作戦だ。
うーん。辻褄が合うなぁ（笑）
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MMTを地で行く財政支出
妄想で書いた ↑ の記事もあながち嘘ばかりでもない。事実、日銀は無制限に国債を買い取るらしい*1 MMTを半分認めたようなものだ。それでなければ2020年度の歳出が、当初予算と補正予算合わせて160兆とかあり得ない。税収等の歳入って70兆円ぐらいだよ。あとは国債だ。ほぼ無限にお金を刷ります！って言っているようなものだ。財政規律もクソもない。無い袖を振るのがMMTである。自分の懐に入る10万円もその一部。お金を刷りまくってもインフレにならない根拠があるのだろう。
実際、1～2％のインフレはあっても、先進国のなかで、特に日本は人口減少で需要が落ち込みモノは溢れかえってデフレになっている。この状況で1000％などのハイパーインフレはあり得ない。ハイパーインフレは、お金が増えすぎると同時に需要が供給を上回り物不足にならなければ理論上起こりえない。マスクが不足して値段が高騰するのが関の山だ（つまりインフレとはそういう仕組みだ）。
刷りまくったお金の向かう場所は（実際には、数字上の話で実際に刷るわけではないけど）株や債権、不動産などの投資に回る。だからコロナショックで暴落した株価も数か月で戻ってきた。この先しばらくは乱高下を繰り返すだろうが、まだまだ大きな資金が流入するだろう。もちろん儲けるのは機関とプロの投資家だけだ (；´Д｀)。事実、GPIFはコロナショックの底値でETFを買いまくったはずで、その運用益は莫大だ。唯一恐ろしいのは、「財政規律を取り戻せ」などとよくわかららずに声をあげる人が現れて金融を引き締めたときだ。
MMTを含め財政規律と景気の話ついては、ニッセイ基礎研究所のレポートが分かりやすい。その結びでこう指摘している。
MMTが指摘するように、財政赤字が減れば（＝「政府貯蓄－政府投資」は増加）、他の部門の黒字が減る。政府債務がネットで減っていれば（＝政府の純金融資産が増加）、どこか他の部門の純金融資産が減少しているはずだ。家計や企業がフローの収支悪化や純資産の減少を回避する行動（＝支出の削減）をとると、景気が大きく落ち込んでしまったり、景気の悪化で財政赤字が期待したほどは減らなかったりということが起こってしまう。
出典：ニッセイ基礎研究所『MMTを考える』客員研究員 櫨（はじ） 浩一 2020年
https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=63778&pno=2?site=nli
バブル崩壊と同じ轍を踏まないことを祈るしかない。
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結局、新型コロナウィルスに振り回されて、辛い思いをするのは一般の庶民だけ。そういう仕組みになっている。哀しいけど。高校球児とか一生懸命部活に打ち込んできた子どもたちは本当に可哀相だ。
一方、アスリートには申し訳ないが、オリンピックはざまあ見ろだ。延期じゃなく中止で全然構わない。あとはその利権に群がった奴らだけで尻拭いしていただきたい。オリンピックのあり方を見直すいい機会になるんじゃないの。
と、いうことで、３蜜とか、ステイホームとか、マスクとか、消毒とか、過剰にしてもあまり意味ないような気がするが（風邪の予防にはなる）、日本は同調圧力が尋常じゃないほど強いので、しばらくはマスクはする・・・けど。
暑い。。。(；´Д｀)
アフターコロナの世界 ↓
